自然に囲まれた穏やかな暮らしを求めて、地方移住を考える人が増えています。都市の喧騒から離れ、自分らしいペースで生活したいという思いは、子育て世代からシニア層まで共通しているようです。けれども、新しい土地での生活には、不安もつきものです。特に「医療」や「買い物」など日常生活に欠かせないインフラが整っているかどうかは、安心して暮らせるかどうかを左右する大きな要素になります。

移住先にどのような病院があり、どこで日用品を手に入れられるのか。そして将来的に車の運転ができなくなったときにも、生活を維持できる環境なのか。こうした“暮らしの安全網”について、移住前にしっかりと情報を集め、現実的な視点で考えることが大切です。

医療体制をどう見極めるか──「近い」「診てもらえる」ことの重要性

都会では当たり前に感じていた医療アクセスも、地方では一変します。自宅の近くに診療所があっても、対応している診療科目が限られていたり、診療日が週に数回しかなかったりすることも珍しくありません。加えて、緊急時に頼れる総合病院が車で30分以上かかる距離にあることもあり、いざというときの不安はぬぐい切れません。
とくに高齢になると、通院の頻度も増えがちです。慢性疾患の管理や定期検診、あるいは急な体調不良に対応してもらえる環境があるかどうかは、移住後の暮らしの質を大きく左右します。また、訪問診療や在宅看護の受け入れ体制がある地域かどうかも、老後の安心感につながります。

買い物環境は“自立生活”の鍵──車なしでも暮らせるか

地方の生活では、スーパーやドラッグストアが自宅の近くにないことも多く、車がなければ生活が成り立たないと感じる人も少なくありません。とくに免許を返納した高齢者や、交通手段が限られている家庭にとって、日々の買い物が大きな負担になる可能性があります。

一方で、最近では自治体や地域住民による移動販売や買い物支援サービスも広がりを見せています。週に数回、決まったエリアに食料品や日用品を届けてくれる移動販売車や、共同購入の仕組みを取り入れた生活協同組合など、地域ごとの支え合いが暮らしを下支えしています。また、インターネット通販も選択肢にはなりますが、配達日数や対応エリアの制限、送料の問題なども事前に確認しておきたい点です。
日常の“買い物インフラ”が自分にとって使いやすいかどうかを見極めることは、地方での自立した生活を続けていくための大切な判断材料になります。

住む場所と交通手段の選び方──“将来の暮らし方”を見据えて

地方移住をする際には、今の暮らしだけでなく、数年後、十数年後の自分の姿を思い描いておくことも大切です。現役世代のうちは車の運転に問題がなくても、加齢にともなって「運転がつらい」「免許を返納したい」と感じる日がやってくるかもしれません。

そうした未来を見据えるなら、駅やバス停が徒歩圏内にあるエリア、あるいは病院やスーパーが集まる市街地近くの住居を選ぶというのも一つの選択肢です。地方でも、中心部ではバリアフリー化が進んでいるところもあり、高齢者にとって暮らしやすい環境が整いつつあります。また、近年は高齢者向けの民間賃貸住宅や、医療・介護と連携した“サービス付き高齢者住宅”の整備も進められています。車が使えなくなっても、安心して暮らし続けられる住まいと生活圏を見つけることが、地方移住成功の鍵となります。

安全網は“制度”と“人のつながり”の両輪で

地方の暮らしを支える「安全網」は、制度やインフラだけで成り立っているわけではありません。ご近所との声のかけ合いや、地域活動への参加など、人と人とのつながりこそが、何かあったときの一番の頼りになります。実際に、多くの地域では高齢者の見守りや買い物代行、通院時の送迎など、住民同士が自然なかたちで支え合う文化が根付いています。地域によっては、自治体が主導するボランティア制度や、ICTを活用した見守りサービスが導入されているケースもあり、孤立を防ぎながら安心して暮らすための支援が整ってきています。
自分が支えられる側になるだけでなく、地域の一員として何か役に立てることがある──そんな心持ちで移住を考えることで、暮らしに温かな循環が生まれます。

地方移住は、新しい土地で新しい生き方を始めるチャンスでもあります。ただし、憧れだけで飛び込むのではなく、「医療」や「買い物」といった生活の基盤をしっかりと見つめ直し、自分に合った安全網を築ける地域を選ぶことが大切です。
自然とともに、安心して生きる──その両立を目指す暮らしのために、今こそ現実的な視点で準備を始めてみてはいかがでしょうか。