健康を「体験」する時代へ――医療とリゾートの新しい関係

旅行が単なる娯楽ではなく、「心と体を整える時間」へと変化しつつあります。美しい自然環境の中で健康診断やリハビリを受けたり、医師が監修した食事や運動プログラムを取り入れたりするなど、医療とリゾートを融合させた“ウェルネス構想”が注目を集めています。
世界的に見てもこの動きは拡大しています。米国の非営利団体Global Wellness Institute（GWI）によると、世界のウェルネスツーリズム市場は2022年に6,510億ドル、2023年には8,680億ドルに達し、2024年には1兆ドルを突破する見通しです。旅行全体のわずか7〜8％に過ぎないウェルネス旅行が、旅行支出全体の約19％を占めるという高付加価値な市場になっています。
日本でもその波は確実に広がっています。観光庁の資料では、国内ウェルネス関連市場は2024年に約8,000億円規模まで拡大し、今後も年率5％前後の成長が見込まれています。背景には、健康志向の高まりに加え、高齢化社会における「予防医療」や「リハビリ滞在」の需要があるといえます。

地域医療と観光の共存が生み出す新たな価値

この未来型ウェルネス構想の本質は、医療と観光の“共存”です。地方の観光地では、病院や診療所の統廃合が進み、地域医療の維持が課題となっています。そうした中で、リゾート地が医療機能を取り込み、医療機関が観光施設と連携する新しい動きが生まれています。

静岡県伊豆市では、温泉旅館と地元病院が協力し、宿泊中に健康診断や理学療法、食事療法を受けられる短期滞在プランを導入しました。温泉療法とリハビリを組み合わせることで、病後回復や生活習慣病の改善に効果を上げています。平均滞在日数は通常の観光客より約1.7倍長くなり、地域の経済効果も確認されています。北海道ニセコ町では、観光シーズンに合わせて常駐医療スタッフを配置し、スキーやアウトドアでのけが・病気に迅速に対応できる体制を整えています。地域住民も利用可能な健康相談機能を持たせることで、「旅行者」と「住民」が同じ医療リソースを共有できるようになりました。結果として、観光客の満足度が高まり、地域全体の安心感も向上しています。
このように、医療と観光をつなぐ取り組みは、医療資源の効率的活用と地域経済の活性化を両立させる好例といえます。

技術とデータが支える未来型ウェルネス

未来型ウェルネス構想を支える柱のひとつがテクノロジーの導入です。AIを活用した健康スコアリングやオンライン診療の普及により、旅行前・滞在中・帰宅後を通じた継続的な健康管理が可能になっています。
例えば、到着前にオンライン問診を行い、個人の健康状態をAIが解析。滞在中は医師監修のもとでリハビリや運動療法を実施し、帰宅後はアプリで食事や運動をフォローアップする、といった仕組みがすでに一部施設で試験的に導入されています。こうしたデジタル連携により、単発的な旅行から「継続的な健康体験」へと発展します。日本医師会の統計では、慢性疾患患者の約4割が適切な運動・栄養指導を受けていないとされており、こうしたプログラムの導入は疾病予防にも寄与すると考えられます。医療データの活用は行政にも波及しており、自治体が地域の健康データをもとに、どの地域にどの医療リソースを配分するかを判断する材料にもなり、医療と観光を結ぶインフラ整備の指針となっています。

課題と展望――「癒し」を地域の未来へ

医療とリゾートの融合には、明確なルール作りが欠かせません。医療広告の規制、個人情報保護、倫理的配慮など、制度面の整備が重要です。たとえば、医療行為を含むプログラムは医師法や医療法の範囲を超えない設計が求められます。また、健康データの取り扱いでは、匿名加工や第三者機関による監督など、透明性を担保する仕組みが必須です。
一方で、この分野には民間企業の参入が進み、医療と観光の橋渡し役を担う動きも見られます。宿泊予約サイトでは「健康増進型リゾート特集」などが登場し、利用者にわかりやすい形で医療連携プランを紹介しています。広告は単なる宣伝ではなく、地域医療のブランド形成を目的とする方向へ変化しており、医療と観光が協働して「安心して訪れられる土地」を発信している点が新しい潮流です。
将来的には、地域の健康データをもとに個人最適化された“パーソナル・ウェルネス旅”が普及する可能性があります。リゾートが「治す場所」でありながら「育てる場所」としても機能すれば、高齢化社会における医療費の抑制、地域雇用の創出、観光産業の再生が同時に進むと期待されています。

まとめ

リゾートと地域医療の連携は、健康寿命を延ばし、地域に新たな価値を生む鍵を握っています。病気を治すだけでなく、健康を育む場所としてのリゾート。地域の自然や文化を生かし、医療と観光が支え合う仕組みは、これからの社会に求められる新しいインフラといえるでしょう。
2030年代に向けて、世界のウェルネス市場は年率約9％で成長すると予測されています。その中心に「地域医療×リゾート」という日本ならではのモデルを築けるかが、地方再生の試金石となるはずです。