近年、日本各地で地震や台風、豪雨による被害が相次いでいます。道路の寸断や通行止めが生じるたびに、日常生活の足はもちろん、救急・救援活動にも深刻な影響を与えることが浮き彫りになりました。特に高速道路は、平常時は物流や通勤を支える基幹交通網であり、災害時には避難路や緊急輸送ルートとしての役割も担うため、常に高い信頼性が求められています。そうした中で注目されているのが、「スマートゲート」と呼ばれる自動化・無人化された料金所の存在です。これは単なる利便性の追求にとどまらず、災害時にこそ真価を発揮する次世代型の設備として期待されています。
スマートゲートは、通信、電源、構造、制御の各技術を一体化し、高速道路の安全性と柔軟性を高める目的で導入が進められています。ETC2.0などの高度な通信インフラと、災害発生時でも作動し続ける設計思想を備えたこのゲートは、「災害対応型インフラ」として、これからの社会を支える土台のひとつといえるでしょう。

高速通信が支える即応性──ETC2.0と冗長化された制御システム

スマートゲートの中核をなすのは、高速かつ安定した通信環境です。ETCシステムの進化形であるETC2.0では、車両と路側機の間で双方向通信が可能となり、料金情報だけでなく、通行実績や位置情報などを瞬時にやり取りできます。時速80キロを超える速度でも正確な判別が行える通信技術は、災害時にも通行車両の状況を即時に把握する基盤となっています。
こうした通信は、LTEや光回線を複数経路で備えることにより、回線障害が発生しても即座に切り替わる仕組みとなっており、常時クラウドと接続された状態でゲートの遠隔監視が可能です。万が一すべての通信が遮断された場合でも、ゲートは自律的に動作するモードに切り替わり、通行記録などを内部メモリに保持し、復旧後に情報を送信できる構造が採用されています。このようにして、通信途絶が発生しても運用が止まらないような設計が徹底されています。

災害時でも止まらない──独立型電源と耐環境設計

スマートゲートが災害に強い設備である背景には、電力設計の工夫があります。災害発生時には停電が長期化することも少なくありませんが、スマートゲートではそのような状況にも対応できるよう、太陽光発電と商用電源を併用するハイブリッド型の電源構成が導入されています。さらに、リチウムイオン蓄電池によって72時間以上の連続稼働が可能となっており、蓄電が尽きた場合には、自動で非常用発電機に切り替わる仕組みも整備されています。
また、すべてのゲートは独立した電源ユニットを持っているため、一部のエリアが被災しても他の地点への影響を最小限に抑えることができます。電源供給が不安定な災害直後においても、ゲート設備が機能を維持する体制が構築されている点は、高速道路の信頼性を支える重要な要素といえるでしょう。
構造面でも自然災害への対策が施されています。強風や積雪、塩害といった過酷な条件に耐えうるよう、ゲートには高耐久素材が用いられており、最大風速60メートルまで対応可能な強化構造や、防錆加工されたステンレス、軽量で腐食に強いFRPなどが採用されています。積雪地域では、センサーが気温や積雪量を検知し、自動でゲートの開閉制御を調整することで、除雪作業との連携も図られています。

自動化と情報連携──災害時の判断をシステムが担う時代へ

スマートゲートは、災害が発生したときにその場に人がいなくても自律的に判断し、動作を継続できることが大きな特徴です。気象庁のリアルタイムデータや地震速報、津波警報などと連動した自動切り替え機能が組み込まれており、一定の条件を満たすと即座に緊急対応モードへと移行します。
このモードでは、通行を一時停止したり、特定の車両（自衛隊、消防、医療機関の緊急車両など）だけを優先通行させたりといった制御が自動的に行われます。事前に登録されたナンバーや車種の情報と照合し、適切な判断が下されるため、現場での人的対応を最小限に抑えることが可能になります。
また、ETC2.0を搭載した車両に対しては、通行前に災害情報や通行可否、通行区間などの通知が自動で送信される仕組みもあり、運転者の判断をサポートする手段としても活用されています。災害時の混乱を防ぎ、より安全に道路を利用できるよう、インフラと情報が一体化された構造が今まさに整いつつあります。

社会を支えるインフラとしての進化

スマートゲートは、高速道路の効率化を図るだけでなく、災害時の緊急対応力を高めるために設計された多機能なインフラです。通信、電力、構造、制御という複数の技術領域を有機的に組み合わせることによって、日常の利便性と非常時の安全性を同時に実現する仕組みとして進化を続けています。
今後はAIやドローンとの連携により、ゲート制御のさらなる自動化や、現地状況の即時把握も視野に入っています。また、災害時の通行データがそのまま保険金請求や行政支援の判断材料として活用されるといった、制度との統合も期待されています。このような広がりは、スマートゲートが単なる設備にとどまらず、社会全体の安心と復旧力を支える基盤として、より重要な存在になっていくことを示しています。
災害時に動き続けるインフラという視点から見たとき、スマートゲートは「未来の当たり前」をつくる技術であり、今後の高速道路整備における標準となっていくことが予想されます。
その発展は、技術と人の暮らしが調和する社会への道筋を照らす一歩でもあるのではないでしょうか。