日本列島は、世界の地震活動の約10％が集中する地域といわれています。複数のプレートがぶつかり合う構造の上に位置するため、大地震のリスクを避けて暮らすことはできません。これまで地震は「いつ、どこで、どの規模で起きるか」を正確に予測することが難しいとされてきましたが、AI（人工知能）技術の進歩が、研究者たちの手法を根本から変えつつあります。
観測データの膨大な蓄積と処理能力の飛躍的な向上により、これまで見えなかった地殻の“わずかな変化”を捉える試みが現実味を帯びてきました。科学・分析・技術が融合することで、地震予測と危機管理は新しい段階に入りつつあります。

微細な地殻の動きを読むAIの解析力

AIが活躍しているのは、地震を「予言」するのではなく「予兆や影響を可視化する」分野です。

東京大学地震研究所では、全国の地震計から得られる波形データをディープラーニングで解析し、地中のわずかなひずみを識別する手法を開発しています。従来はノイズとみなされていた微小な揺れに、発生直前の異常パターンが潜む可能性があるとされており、AIによってその兆候を検出する精度が向上しています。
理化学研究所では、過去数十年分の地殻変動・気圧・潮汐などのデータを組み合わせた「発震確率マップ」をAIが作成しています。これにより、特定地域での地震活動が活発化する兆候を把握できるようになりつつあり、リスクの“見える化”が進みました。
海外では、地中の音波をAIが解析し、断層の摩擦状態を推定する研究も進展しています。米国では、AIモデルが微弱な地中音を“会話”のように認識して解析し、断層がどの程度エネルギーを蓄えているかを推定する実験が行われています。AIはまだ発生時刻を正確に言い当てる段階にはありませんが、従来不可能だった深部の変化を数値として把握する手段を提供しつつあります。

災害対応を支えるAI：情報の「鮮度」を守る技術

地震予測におけるAIのもう一つの役割は、災害発生後の迅速な状況把握です。

近年、日本ではSNSや防災カメラ、気象データなどをリアルタイムに解析し、被害状況を地図上に反映するAIシステムが整備されています。代表的な例として、Spectee株式会社の「Spectee Pro」は、投稿情報を瞬時に分析し、道路の寸断や火災発生地点を自治体や企業に提供しています。2025年時点で国内の導入件数は1100を超え、災害初動対応のスピードを従来より平均25％短縮したと報告されています。
さらに、AIは都市の脆弱性を評価するためにも使われています。地盤データや建物構造、人口密度を学習し、どの地域が液状化や倒壊のリスクを抱えているかを数値化する手法です。AIを導入した自治体では、耐震補強の優先順位付けが明確になり、計画立案の効率が約1.8倍向上したとされています。こうした取り組みは、被害を最小限に抑える“備えの精度化”につながっています。

AIの限界と課題：万能ではないが不可欠な存在へ

気象庁を含む国内外の研究機関は、現時点で「地震の発生時刻や規模を確定的に予測できるAIモデルは存在しない」としています。AIが得意とするのは、過去データから傾向を抽出し、異常を早期に察知することです。しかし、観測網が届かない深部の断層や地下流体の動きなど、未知の要素が多く残されているため、米国スタンフォード大学の実験では、AIが15件の地震を高精度で検出したものの、6件で誤警報を出したという結果も報告されました。AIが示す予測は「確率的な推定」であり、人間の判断と組み合わせて運用することが前提となります。

それでも、AIがもたらす“兆候の早期把握”は、防災・減災の現場で重要な意味を持ちます。人が見逃す小さなサインを拾い上げ、リスクを事前に共有できる仕組みこそ、未来の危機管理の土台になると考えられています。

社会と暮らしが共に進化する“備え”の形

AI技術が進むことで、防災は「研究者の領域」から「市民の日常」にまで広がりつつあります。家庭では、AIが示す地域別リスク情報を活用し、家具の固定や非常用持ち出し袋の点検、避難経路の確認など、身近な行動につなげる人が増えています。政府の調査によると、AI防災サービスを利用した家庭の約7割が「地震後3日間、自力で生活できる備蓄を整えた」と回答しています。

企業や自治体でも、AIが示す被害想定をもとに、避難所の分散配置や電力網の再構築を進める動きが見られます。関西電力では、AIのシミュレーションを活用して送電ルートの再設計を行い、停電リスクを約30％削減する計画を発表しました。一方で、AIを支えるのは結局“人の行動”です。どれほど高精度なモデルがあっても、最終的に避難や判断を行うのは人です。地域ごとの防災訓練や住民同士の情報共有、子どもたちへの教育が、AIの成果を社会に根付かせるための鍵になります。技術と地域のつながりが強まるほど、災害に強い社会が育っていくといえるでしょう。