健康な生活を送るうえで欠かせない要素の一つが野菜です。ビタミンやミネラル、食物繊維を豊富に含む野菜は、生活習慣病の予防や免疫力の維持に直結しています。しかし、厚生労働省が発表した最新の「国民健康・栄養調査」によれば、2023年の成人1人あたりの野菜摂取量は1日平均256グラムと、統計を取り始めて以来最低の水準に落ち込みました。
国が目標とする350グラムとの差はおよそ100グラムであり、この不足が続けば生活習慣病のリスクが高まるだけでなく、将来的な医療費の増大にもつながる恐れがあります。特に若い世代で不足が目立ち、社会全体で早急に対応すべき課題となっています。

生活スタイルと経済環境がもたらす摂取量の低下

野菜の摂取量が減少している背景には、私たちの生活スタイルの変化があります。共働き世帯や単身世帯の増加によって調理にかけられる時間は限られ、手軽に食べられる加工食品や外食に依存する傾向が強まっています。総務省の統計でも外食市場は回復基調にあり、家庭で一から調理する機会が減少していることがうかがえます。外食や中食のメニューは肉や油脂を多用する傾向があり、結果的に野菜の摂取量が押し下げられています。

経済環境も原因となっており、気象の不安定さや資材価格の上昇により野菜価格は変動が大きく、キャベツやレタスといった葉物野菜が数割高騰することも珍しくありません。家計のやりくりが厳しい層では、野菜は「価格が安定しない食品」として敬遠されやすく、所得による摂取量の格差も確認されています。

生産現場の構造的課題と流通の不安定さ

生産側にも大きな問題が横たわっています。国内の野菜生産量は1990年代から減少を続け、農家の高齢化と担い手不足が深刻化しています。農地の減少や耕作放棄地の増加も影響し、安定供給の基盤は脆弱になりつつあります。スマート農業の技術は登場していますが、導入コストや人材不足といった壁があり、すぐに全国的な解決策となるわけではありません。

流通面でも課題があり、野菜は鮮度の維持が難しく、輸送や在庫の負担が価格に直結します。猛暑や豪雨などの天候リスクは供給量を減少させ、価格変動をさらに大きくします。結果として、消費者は「野菜は高い」と感じ、購買を控える流れが強まります。こうした連鎖が消費減少に拍車をかけています。

子どもの食習慣と家庭の工夫

若年層や子どもの野菜離れも深刻です。苦味や食感への抵抗感が強く、親世代も献立作りに苦労しているのが現実です。文部科学省の調査では、小学生の3割が「野菜は好きではない」と回答しており、幼少期からの食習慣改善が必要とされています。学校給食では栄養バランスに配慮されていますが、家庭の食卓では調理時間の制約が壁となり、十分な野菜を取り入れるのが難しい状況が続いています。

この状況下で、冷凍野菜の活用は解決策の一つとして注目されています。冷凍によって栄養価を保ちながら保存期間を延ばすことができ、必要な分だけ使えるため、調理の手間を減らしつつ野菜を摂取できます。市場規模も拡大しており、忙しい家庭にとって有効な手段になりつつあります。

新しい流通モデルと消費拡大への道筋

インターネットを活用した新しい流通モデルも広がっています。農家と消費者を直接結ぶ産直ECや地域支援型農業（CSA）は、定期的に旬の野菜を家庭に届ける仕組みを提供し、自然と野菜を食卓に取り入れる習慣を育てています。こうした取り組みは、消費者にとって新鮮で多様な食材を得られるだけでなく、生産者にとっても安定的な販路を確保できるという利点があります。

農産物の輸出額は拡大を続けていますが、国内消費の低迷を放置したままでは持続可能性に欠けます。輸出と国内供給の両立を図りながら、消費者が安心して購入できる環境を整備することが、日本の農業全体の信頼性を支えることにつながります。

まとめ：持続可能な社会に向けた小さな一歩

日本の野菜消費量が過去最低を記録した背景には、価格の不安定さ、生産基盤の弱体化、生活スタイルの変化、子どもの嗜好など、複数の要因が複雑に絡み合っています。これを改善するには、家庭の小さな工夫と社会全体での取り組みを組み合わせることが欠かせません。家庭では冷凍やカット済みの野菜を活用し、献立に無理なく組み込む工夫が求められます。
学校や地域では体験型の食育を広げ、子どもが野菜を身近に感じられる機会を増やすことが大切です。行政や産業界は価格の安定化や技術導入を後押しし、生産から消費までを支える仕組みを強化する必要があります。

野菜を「毎日の習慣」として食卓に根付かせることは、個人の健康を守るだけでなく、社会全体の持続可能性を高める基盤になります。数字が示す現実を重く受け止め、今できることから一歩ずつ取り組んでいく姿勢こそ、未来の食文化を守る力になるのではないでしょうか。