株価は上がっても強気になれない、個人投資家の相場観に変化

株価が上がれば、投資家も積極的に株を買う。以前はそんなイメージが強かったかもしれません。しかし、最近の個人投資家の心理は、もう少し複雑です。株価の上昇を期待しながら、実際には買い増しを控える人も少なくありません。背景には、株価が高くなったことへの警戒や、金利の変化、海外経済の先行きに対する不安が重なっています。相場が上がることと、安心して投資できることは必ずしも同じではなくなっています。

個人投資家の心理を知る手がかりとなるのが、証券会社などが定期的に実施するサーベイです。マネックス証券が2026年9月4〜8日に実施した調査では、日本株の今後3カ月程度の見通しを示すDIが、6月の42から9月には24へ低下しました。DIは、株価が上昇すると予想する人の割合から、下落すると予想する人の割合を引いた数値です。プラスであれば強気派が多いことを示しますが、今回は前回より18ポイント下がっています。米国株のDIも43から28へ低下しており、株高への期待を残しながらも、先行きに慎重な見方が広がっていることがうかがえます。

短期は様子見、それでも数カ月先には期待が残る

投資家がどのくらい先の相場を予想するかによっても、心理には違いが出ています。楽天証券経済研究所が2026年9月28〜30日に実施した調査では、個人投資家1,872人が回答しました。日経平均株価の1カ月先の見通しDIはプラス2.40で、強気派は21.96％、弱気派は19.55％。ほぼ同じ割合となり、中立派が過半数を占めています。一方、3カ月先のDIはプラス25.37で、強気派は4割を超えました。目先の値動きには慎重でも、少し長い期間で見れば株価の上昇を期待する人が多いという結果です。

この温度差には、株価の上昇と値動きの大きさが関係している可能性があります。株価が高値圏にあると、今から買っても利益を得られるのか迷いやすくなります。仮に今後の上昇を予想していても、購入した直後に大きく値下がりすることは避けたいものです。すでに株を保有している人なら、慌てて買い増す必要もありません。反対に、これから投資を始める人は、もう少し価格が下がるのを待ちたいと感じるかもしれません。強気か弱気かという単純な区分だけでは、こうした投資家の本音を捉えきれないでしょう。

金利を気にする人は約8割、投資先の選び方にも変化

株価の先行きを判断するうえで、個人投資家が以前にも増して意識しているのが金利です。マネックス証券の2026年9月調査では、日本の長期金利を「非常に重視している」と答えた人が24.8％、「ある程度重視している」が52.8％で、合計77.6％に達しました。金利が上がると、企業が銀行などからお金を借りる際の負担が増え、利益を圧迫する場合があります。一方、貸出金利の上昇が収益につながる銀行など、金利上昇が追い風になる業種も少なくありません。株式市場全体の動きだけでなく、金利によってどの企業が影響を受けるのかを見極めようとする投資家の姿勢が表れています。

ただし、金利を気にしているからといって、すぐに株を売るわけではありません。同じ調査で、日本の長期金利が一段と上昇した場合の対応を尋ねたところ、「企業業績を確認したうえで保有を継続する」が223人で最多となり、「金利だけを理由に売買しない」も181人に上りました。一方、「有利子負債の多い銘柄を売却する」は58人にとどまっています。金利の変化を警戒しながらも、企業の業績や財務状況を確かめて判断する人が多いという結果です。株価が上がるか下がるかだけでなく、その企業が今後も利益を生み出せるかどうか。投資家の関心が、より具体的な企業の中身にも向いているといえるでしょう。

株高を予想しても買い増さない、数字に表れた投資家の本音

相場観と実際の投資行動の違いは、別の調査でも確認できます。株式会社Ishareが2026年8月24〜26日に、日本株の個別銘柄を保有する投資家1,094人を対象に実施した調査では、今後3カ月でTOPIXが上昇すると予想した人は48.9％でした。しかし、買い増しのペースを上げると答えた人は9.0％にとどまっています。「これまでと同じペースで買い増す」が31.7％、「新たな買い増しはせず、様子を見る」が31.9％となり、積極的に投資額を増やそうとする人は少数派でした。上昇を予想する人が約半数いても、それが買い増し意欲に直結していない点は興味深いところです。

同じ調査では、直近3カ月に情報不足を理由として投資判断を先送り、または見送った経験がある人も43.5％に上りました。企業の将来性に期待していても、株価がすでに高いと感じたり、判断に必要な情報が足りなかったりすれば、購入を控えることは十分に考えられます。ただし、今回紹介した調査は対象者や実施時期が異なるため、すべての個人投資家が同じ方向へ変化したと断定することはできません。それでも、相場への期待と実際の売買意欲には差があることが分かります。投資をする側にとっても、周囲が強気だから買う、弱気だから売るという判断は避けたいところです。相場の予想だけに振り回されず、自分の資金計画や投資期間に合った買い方を続けることが、値動きの大きい市場と付き合う現実的な方法ではないでしょうか。