食品添加物を気にする人は、本当に増えているのか

スーパーで食品を手に取ったとき、表面のキャッチコピーだけでなく、裏側の原材料欄まで確認する。そんな買い方は、もはや一部の健康志向の人だけのものではありません。「保存料不使用」「着色料不使用」という表示を見て商品を選ぶ人もいれば、産地や原材料、栄養成分まで比べる人もいます。ただし、「食品添加物への関心が年々高まっている」と簡単に言い切るのは注意が必要です。単年の調査だけでは、以前より関心が強くなったかどうかまでは判断できないからです。

現在の消費者が食品添加物をどの程度意識しているかは数字から見えてきます。消費者庁が2026年5月に公表した6,050人対象の調査では、食品を購入するときに添加物表示を「いつも参考にする」が19.8％、「ときどき参考にする」が33.3％で、合計53.0％でした。回答者の半数以上が添加物を何らかの判断材料にしています。年代による差もあり、女性70代以上では「いつも」「ときどき」の合計が71.4％に達する一方、男性10代では32.7％でした。添加物への意識はすべての消費者に同じ強さで広がっているわけではなく、年代や生活経験によって受け止め方が違うことも見えてきます。

なぜ「無添加」という短い言葉が商品選びを左右するのか

食品添加物への不安を考えるとき、安全か危険かという話だけでは十分ではありません。買い物の現場では、消費者が数分かけて食品添加物の安全性を調べることは難しいでしょう。原材料欄に知らない名称が並んでいる商品と、「保存料不使用」と大きく書かれた商品が並んでいれば、後者のほうが内容を理解しやすく感じる人がいても不思議ではありません。つまり、「無添加」という言葉が支持されやすい背景には、安全性への関心だけでなく、商品を簡単に判断できる分かりやすさもあると考えられます。

一方、日本で使用できる食品添加物にはルールがあります。指定添加物については安全性の評価などを経たうえで、成分規格や使用基準が設けられています。食品に使った添加物は原則として表示が必要で、保存料や甘味料など一定の目的で使用した場合には用途名も併記されます。つまり、原材料欄に添加物の名前があるという事実だけでは、安全性の高低を判断できません。消費者にとって難しいのは、表示を見ることより、その表示が何を意味しているのかを理解することでしょう。食品表示を見る習慣が広がれば、次に求められるのは「書いてある情報をどう読むか」という知識だといえます。

添加物を減らすと見えてくる「別のコスト」

では、メーカーが食品添加物を減らせば消費者の要望に応えられるのでしょうか。話はそれほど単純ではありません。食品添加物には、味や色を整えるだけでなく、食品の保存性を高めたり、品質を一定に保ったりする役割があります。保存性が下がれば賞味期限を短くする必要が生じることがあり、店舗で販売できる期間も短くなります。売れ残りが増えれば食品ロスにつながりますし、原材料や製造方法を変えることで製造コストが上がれば、販売価格に影響する可能性もあります。

ここには消費者自身の選択の難しさがあります。「添加物はできるだけ少ないほうがいい」と思っていても、同じ商品が100円、200円と高くなれば判断は変わるかもしれません。賞味期限が短ければ、買い置きしやすい商品を選ぶ家庭もあるでしょう。無添加かどうか、価格、味、保存期間、使いやすさは別々の問題ではなく、一つの商品を作る中でつながっています。消費者庁が2022年に「食品添加物の不使用表示に関するガイドライン」を策定した背景にも、単なる「無添加」「不使用」という言葉が、実際の食品より優れているとの誤認につながりかねないという問題があります。

厳しくなるのは添加物への視線より「説明できるか」という基準

これから消費者の食品選びが厳しくなるとすれば、「添加物が一つでも入っていたら買わない」という方向だけではないでしょう。2026年の消費者庁調査では、添加物を参考にする人は53.0％でしたが、消費期限・賞味期限を見る人は83.3％に上ります。保存方法は71.2％、原料原産地は68.6％、原材料名は67.9％でした。実際の買い物では、ここに価格、味、容量、調理の手軽さなども加わります。消費者は食品添加物だけを切り離して見るのではなく、複数の条件の中で納得できる商品を探しているとみたほうが自然です。

そうなると、食品メーカーに求められるものも変わります。「無添加だから安心」と訴えるだけではなく、添加物を使用するなら何のためなのか、使用しないことで商品にどんな違いが出るのかまで説明できる企業が信頼を得やすくなるでしょう。消費者側にも、「知らない名前だから避ける」「無添加と書いてあるから選ぶ」という二択ではなく、食品全体を見る力が求められます。食品添加物への関心が高まった先にあるのは、添加物ゼロを競う市場ではなく、企業が商品の中身をどこまで透明に伝えられるかを問われる市場なのかもしれません。消費者の基準が厳しくなるとは、「入っているか、いないか」ではなく、「その理由まで納得できるか」が問われるようになることではないでしょうか。